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2021/09/15 不動産ニュース
今後は、抗菌・抗ウイルス、空気環境改善、非接触などの感染症対策製品などに対する需要が増加すると予想。
(株)矢野経済研究所は27日、2020年度の住宅建材・住宅設備機器市場の調査結果を発表した。
調査期間は21年4〜7月。
20年度の住宅建材・住宅設備機器市場規模は、新型コロナウイルス感染症の影響により、
新設住宅着工戸数が減少した影響を大きく受けて、前年度比減少という結果となった。
今後は、抗菌・抗ウイルス、空気環境改善、非接触などの
新型コロナウイルス感染症対策製品などに対する需要が増加すると予想。
住宅向け建材・設備機器企業40社へのアンケート調査では、
「今後標準仕様が見込まれる住宅建材・住宅設備機器の機能」として、
「抗菌・抗ウイルス建材」が最も多かった。
次いで、「非接触(タッチレス)水栓」「高機能換気システム」「スマート・IoT住宅機器」だった。
その他、「非接触(タッチレス)ドア」「在宅勤務用デスク」「玄関での洗面化粧台」
「戸建て用宅配ボックス」などへの関心も高まっているとした。
【参考元:R.E.port】
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